よく「製品にファインバブル（ウルトラファインバブル）を搭載したいが、実験方法を含めてエビデンスの取得方法が分からない」という質問を受ける。皆さん「ファインバブル」という最先端の用語に引きずられて、何か特別な知識や特殊な手法が必要なのでは？と思われがちである。
しかし実際は、いたって「普通」の実験をしているに過ぎない。バブルの効果を損なわないための実験条件の設定には専門知識が必要だが、それ以外は一般的な科学実験と同じだ。理系で何かしらの実験経験があれば難なくできるはずであり、あとは高度な分析機器があればなお良い。特に研究所を持つような大企業であれば、その点で困ることは全くないはずだ。
さて、当社は「ウルトラファインバブル発生器」の専門メーカーであるため、当社が取得できるエビデンスはあくまで「発生器単体」のものに限られる。ところが、家電メーカーなどが自社製品にこの発生器を組み込んだ場合、そこから下流のバブルの挙動は、製品内部の配管状態や使用環境によって大きく変化する。したがって、製品ブランドを持つメーカー側が、自社製品としてのバブル効果のエビデンスを取得するのは当然のプロセスである。
実際、エビデンスデータの取得には膨大な時間と費用（被験者集めや外部機関への検査委託費など）がかかる。そのため、メーカー側に実験環境がなくても、自ら第三者機関を探して検証を実施することがほとんどだ。さすがに、このエビデンス取得をサプライヤー側に「丸投げ」してくるような不条理な事例は聞いたことがない。
なぜなら、もしエビデンス取得を丸投げするようなことがあれば、それは「データが良ければ自社のブランド力と技術選定の賜物と誇り、万が一効果に疑問の目が向けられればベンダーのデータに問題があったとサプライヤーに責任を背負わせる」という、メーカー側の都合の良い魂胆が見え隠れしてしまうからだ。これでは専門メーカーが利用されているようにも見え、コンプライアンスの観点からも疑問が残る。第一、自社ブランドとして世に送り出す以上、製品全体の品質を保証するのはメーカーの義務であり、丸投げの時点で製品品質の保証を放棄しているに等しい。大手メーカー各社も当然その認識を持っているからこそ、丸投げ事例など存在しないのだと信じている。
メーカー自らが汗をかいて効果検証を行っていれば、社内には自ずとノウハウや知識が蓄積されていく。そして「バブルの効果を最大限に発揮させるには、製品をどう設計すべきか」というブラッシュアップへと繋がるはずだ。つまり、消費者やバイヤーが良質な製品を見極めるべきポイントはここにある。「ファインバブル機能を搭載している」と謳うメーカーが、自社製品におけるバブルの効果やその検証プロセスについて、どれだけ詳しく、自らの言葉で説明できるか。それこそが、その製品、ひいてはメーカーの「誠実さ」を測る真のエビデンスなのである。
「普通の実験」とはいえ、最初の第一歩には少しコツがいるのも事実。当社では、ウルトラファインバブル発生器単体という範囲には限定されますが、エビデンスの取得方法に関する簡単なご相談にも対応しています。製品の価値を確かなものにするために、まずはお気軽にお問い合わせください。